年次決算報告

中小企業の標本との比較

生産性付加価値

人件費配分

適正人件費など

設立年 資本金 売上高 従業員 同業の分類で比較できます。

●従業員１人当たりの人件費は高いほど 待遇の良い会社です。

社員のモチベーションも高くなります。

しかし 利益を圧迫しますので同業種との比較が重要です。

ストラック図と呼ばれる　ボックスです。
経営を行う上で非常に重要な図となります。
戦略的会計を行う上で　自社の　変動費　粗利益率を図で確かめ
どこに手を打てば　利益がでるか？　売上を伸ばせば　どれだけ利益がでるか？
経費を削減したら　どれだけ利益がでるのか？　シュミレーションするための
ボックスです。

売上高　対　変動費　祖利益　対　固定費　経常利益　のボックス

祖利益　対　人件費　経費　戦略費　経常利益の　ボックス
に　未来の数値を記入して　シュミレーションします。

安全余裕率
40％超　　　　　ＡＡ 超優良
40％～20％以上　Ａ　　　優良
20％未満～10％以上　Ｂ　　普通
10％未満　　　　　　Ｃ　　危険
0%未満　　　　　　　ＣＣ　倒産

損益分岐点売上高　固定費÷ ( 1 – 変動費率 ）売上高－総経費＝0の売上地点　損益の境界
変動費率　　変動費÷売上高×100　　　　　　　売上高に直接影響する売上原価の割合
限界利益　　　売上高－変動費　　　　　　　　売上高から変動費を差し引いた固定費を引く前の利益
限界利益率　　限界利益÷売上高×100　　　　　売上高に対する限界利益の率　（粗利益率）
売上高経常利益率　経常利益÷売上高×100　　　売上高に対する経常利益の率　（安全余裕率×限界利益率）
損益分岐点比率　　損益分岐点売上高÷売上高×100　　　損益分岐点と現在の売上高の位置関係を表す
安全余裕率　　　　（売上高－損益分岐点売上高）÷売上高×100　　売上高が何％下落したら利益がなくなるか余裕を表す

損益分岐点売上高を引下げる方法

変動費を下げる　固定費を削減　

安全余裕率とは　損益分岐点売上高からどのぐらい離れているのかを数値化しています。
例えば　安全余裕率が20％なら　売上高が20％減少したら損益分岐点売上高になります。
通常は20％以上が望ましい数値です。
景気変動や環境の変化で20％は落ちると想定して　安全余裕率を上げる努力が必要になります。

収益性　生産性　安全性を　３期分　レーダーチャート化しています。

売上総利益　売上高経常利益　総資本当期純利益　自己資本当期純利益
総資本回転率　売上総利益経常利益率　現預金比率　流動比率　当座比率
固定比率　固定長期適合率　自己資本比率　１人当たり売上高　１人当たり経常利益　１人当たり祖利益　１人当たり人件費　労働分配率　設備生産性

を２期前　前期　当期分のレーダーチャート化してお渡ししています。

●　１人当たりの売上高
●　１人当たりの祖利益
●　１人当たりの設備投資額
●　１人当たりの人件費
１人当たりの生産性を分析グラフ化しています。

●　１人当たりの売上高　変動費　祖利益を　図解

●　１人当たりの祖利益　人件費　経費　経常利益を　図解

●　１人当たりの生産性　人件費　経常利益　設備投資額　をグラフ化

●　労働生産性　設備生産性　資本生産性　をグラフ化

●　資本生産性　粗利益率　設備投資率　労働分配率　従業員数をグラフ化

目で見ることのできる生産性分析です。

短期資金は十分あるのか
固定資産の投資は適切に資金調達できているのか
自己資本は充実しているのか
借入金が過大になっていないのか
３期分のＢ/Ｓを図解化する事により明らかにします。
短期資金
●現預金比率　　　（現金＋預金）/借入金×１００（％）30％以上が良い　
●流動比率　　　　　流動資産/流動負債×１００（％）　120％以上が良い

●当座比率　　　　　当座資産/流動負債×１００（％）　95％以上

投資バランス
●固定比率　　　　　（固定資産＋繰延資産）/自己資本×１００（％）　１６０％以下

●固定長期適合率　　　（固定資産＋繰延資産）/（固定負債＋自己資本）×１００（％）　

●自己資本比率
など　重要な比率は　３期分図解で表示しています。

売上高に対する指標をグラフ化
売上高総利益率
売上高営業利益率
売上高経常利益率
売上高当期純利益率
売上高販売管理費率
売上高対人件比率

損益計算書を構成図化することで収益構造の変化を読み取ります。

売上高総利益率の目標設定額は
粗利益率　　ｘ　　安全余裕率　　ｘ　　売上高経常利益率

3期分の損益計算書の構造図比較検討して下さい！
売上総利益　人件費比率　販売管理費比率　３期比較すると
どこに手を打てば利益が出るか答えが出ると思います。

資金別貸借対照表
Ｂ/Ｓの科目を並び替えて分析することで会社の経営状態を知ることができます。
通常の財務分析とは全く異なる方法により資金分析を行い、どのような要因で現在の現金預金の残高に至っているのか知ることができます。

４部の資金分析を行い　現在の現金預金の残高を導き出します。

①　損益資金の部
②　固定資金の部
③　売上仕入資金の部
④　流動資金の部
合計は　現金預金の残高

損益資金の部

資金運用と資金調達にからなります。
差額は　現金預金　として　会社が生み出したお金になります。
損益資金の部は　上段と下段に分かれますが
　上段部は　創業時から前期までに儲けたお金を意味します。
　　引当金などの科目は現金の増減を伴いませんので　過去の利益に含めます。
　　上段部の資金調達は　差繰越利益　82034円です。

　下段部は　当期に稼ぎ出したお金です。　当期純利益20357円です。
　損益資金の合計は　102391円　　これは　過去から今まで会社が稼ぎ出したお金です。
　損益資金の部の現金預金は　102391円になります。会社が経営活動で生み出したお金の総額になります。

固定資金の部

資金調達が　資本金と資本剰余金　長期借入金　の　22602円
資金運用が　70286円　なので　資金調達不足　△　47684円　が　現金預金になります。
固定資金の部では　調達資金が不足しています。
不足部分はどこかで補わないといけません。
損益資金でまかなうのが理想です。

売上仕入資金の部

資金調達が　８０４０６円　資金運用が57953円なので　現金預金　22453円を生み出します。
売掛金　買掛金のサイトの差で生み出されたお金です。

①損益資金　　１０２３９１円
②固定資金　　△４７６８４円
③売上仕入資金　２２４５３円
の合計　７７１６０円を　安定資金合計と言います。

安定資金がマイナスの場合は　最終の現金預金残高をプラスにするために
流動資金の部はかならずプラスになります。

流動資金の部

資金調達　６３４９円　資金運用　４４６円　で　現金預金５９０３円を生みだします。

４つの　資金合計は　８３０６３円となります。

３期比較の変動損益計算書

利益を出すために　費用を　変動費と固定費に分類しています。
製造原価報告書も　変動費と固定費に分解して　損益計算書に取り込んでいますので
視界性に優れています。
固定費を　人件費　金利　戦略費に分類しています。

損益分岐点とストラック図の基になっている資料です。
固定費は　大きく分けて　維持管理費と戦略費に分かれます。
維持管理費は積極的に削減して
戦略費は未来の売上増加のために積極的に使ってください！